薬剤師と医療業界
薬剤師の歴史
薬剤師が問診する理由
男女比から見る薬剤師の今
薬剤師業界の動向
登録販売者制度と薬剤師
薬教育の義務化
薬の副作用の救済制度
薬剤師の今後の年収
薬剤師の情報収集テクニック

 

▲TOPページへ

登録販売者制度と薬剤師



薬剤師になると薬の調剤ができるようになりますが、調剤薬局を併設していないドラッグストアでは一般医薬品しか取り扱いがないことになりますので、 薬剤師ではなくても販売できる医薬品がたくさんあります。

薬事法の改正により、一般医薬品には第一類から第三類までの副作用リスクにより区分が設けられています。 この内第一類に関しては薬剤師でなければ販売することができない医薬品となります。第二類と第三類一般医薬品は薬剤師でなくても販売することが可能ですが、 販売を行うためには登録販売者制度を利用して資格を取得する必要があります。
これまでは薬局やドラッグストアでなければ購入できなかった医薬品も、登録販売者制度によってスーパーやコンビニでも販売することができるようになっています。

登録販売者

登録販売者制度と薬剤師には、販売できる医薬品の種類が異なるという違いがありますが、そこには副作用のリスクが関係しているのです。 薬剤師は薬を調剤した際にも用法・用量に関して説明を行うことになっていますが、第一類医薬品に関しては副作用リスクが高いために使用方法を正しく説明する必要があります。 ですから薬の専門家である薬剤師でなければ販売することができないのです。副作用リスクが少ない第二類以降の医薬品は、登録販売者制度により販売することが可能ですから、 第一類医薬品よりもリスクが少なく安全に使用することができる分類となるのです。第二類医薬品は副作用リスクが少ないと言っても、 頭痛薬で効果が高いとことで知られる薬も第二類医薬品に該当しますので、登録販売者が取り扱うことができる医薬品でも十分な効き目を持っているのです。

一部の医薬品を除き薬剤師でなくても販売できるようになったことで、収入の高い薬剤師には不利な就職事情が増えたことになります。 しかし薬剤師は調剤薬局での業務が可能ですから、登録販売者制度ができても就職先は十分に確保できると言えます。

ドラッグストアにも調剤薬局がありますが、調剤業務はそれほど多くないのが現状です。 また登録販売者制度で販売できる医薬品のために薬剤師の募集が行われることもほとんど無いのが現状です。 スーパーやコンビニは利用しやすいことがメリットになりますので、登録販売者制度を有効に使うことができるのです。 人件費が高くなる薬剤師は、医薬品の販売においては収入の関係から選択できる求人に制限があると言えます。しかし登録販売者制度により、消費者にとってはメリットが多くなっていると言えます。

 


Copyright (C) since2014 薬剤師と医療業界 All Right Reserved